旺文社は高等学校における、ICT機器・サービスの導入状況および活用の実態についてアンケート調査を実施。2022年度調査では、昨年度調査結果に続き、モバイル端末やBYOD導入拡大の動きが見られる結果となった。

同調査は全国805校からの回答結果を分析したもの。

結果によると、生徒用のモバイルICT端末を校内に導入している高等学校の割合は、全体の8割超（85.8％）に。モバイル端末利用のための環境整備も進み、通常授業に無線ネットワークを利用できる高等学校の割合は全体の76.6％に達した。

生徒の私物端末を教育利用する「BYOD」の取り組みもさらに広がり、全体の4割弱（38.5％）に届いている。

「BYOD」については費用負担や休校時の連絡手段といった問題をクリアできる方策として期待される一方、学校現場での利用にあたっては、充電・破損などへの対応や私用目的と切り分けるモラルの問題なども不安視されている。

「2022年度全国の高等学校におけるICT活用実態調査」（株式会社旺文社）