新課程に対応した2025年度入試では、教科「情報」が追加される。河合塾は今回、各大学が新教科をどう利用するか、大学公表資料から判明した6月上旬現在の状況を高校教員向けにまとめ、2023年6月14日、河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」の2025年度入試情報に、「国公立大 共通テスト『情報I』の設定状況」として掲載した。

調べによると、「情報I」の扱いを公表している大学のうち、国立大学は97％が「必須」としており、「他教科との選択」は3％、「利用しない」は0.1％と、ごく一部にとどまっている。一方、公立大学は「必須」44％、「他教科との選択」40％に分かれ、「利用しない」も16％を占めている。公立大では6教科8科目を課す大学が2割程度にとどまるため、情報Ⅰが選択科目となっている大学が多くなっている。

「情報I」の配点比については、比較しやすくするため、6教科8科目を課す大学に対象をしぼり、1,000点満点中100点（配点比10％）を基準に設定。国立大は、他教科より「情報I」の扱いが軽い「配点比が低い（10％未満）」が55％と半数を超えた。公立大は、「配点比10％（素点利用＝特別扱いしない）」が55％と多数派。「配点比が高い（10％を上回る）」大学は、国立8％、公立0％と少数派だった。

河合塾によると、国立大と公立大で傾向が異なるようにみえるが、6教科8科目を課すのは理系が多い影響であり、国公立間で傾向に大きな違いはないという。

国立難関10大学では、6校が「情報I」の配点を公表している。北海道大学は「情報I」の受験は必須だが得点化はせず、合否判定時に成績同点者の順位決定の際に利用する。九州大学（経済－後）も「情報I」の受験は必須だが、合否判定には「情報I」を除く上位2教科2科目の成績を利用。東京工業大学は、配点比10％（素点利用）で利用し、「情報I」を特別扱いしない。

一方、東北大学、名古屋大学は「情報I」の配点比を低く設定。神戸大学、九州大学は、学部により「情報I」の配点比が分かれており、神戸大学（理－物理－前・後）の配点は5点と極端に低くなっている。6月上旬現在、東京大学、一橋大学、京都大学、大阪大学の4校は未公表となっている。

河合塾の資料には、この他にも学部系統別・地区別の「情報Ⅰ」の配点比を掲載している。

「国公立大 共通テスト『情報I』の設定状況」（河合塾　Kei-Net）